医療関連の資格：医療分野を目指す人の為の、仕事・資格情報

救急救命士になるには、指定養成施設で救急救命士に必要なカリキュラムを履修して、救急救命士の国家試験に合格するプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により、大学に入学することができる者であって、文部大臣の指定した学校または厚生大臣の指定した救急救命士養成所において2年以上、救急救命士として必要な知識や技能を修得したもの

（２）大学においては1年（高等専門学校は4年）以上、厚生大臣の指定科目を修めた者で、文部大臣指定の学校もしくは厚生大臣指定の救急救命士養成所において1年以上、救急救命士として必要な知識および技能を修得したもの

（３）大学（短大を除く）において厚生大臣が指定する科目を修めて卒業したもの

（４）消防法に規定する救急業務に関する講習で、規定科目・時間数を満たす課程を修了し、5年以上救急業務に従事した者で、

文部大臣指定の学校もしくは厚生大臣指定の救急救命士養成所において　1年または6カ月以上、救急救命士として必要な知識および技能を修得したもの

（５）外国の救急救命処置に関する学校および養成所を卒業し、または外国で免許を受けた者で、

厚生大臣が（１）〜（４）と同等以上の知識および技能を有すると認めたもの

（６）看護士および看護学校または看護婦養成所を卒業した者（免許は不問）で、厚生大臣が受験資格の認定をしたもの

試験科目

基礎医学（社会保障・社会福祉、患者搬送を含む）、

臨床救急医学総論、

臨床救急医学各論一（臓器器官別臨床医学）、

臨床救急医学各論二（病態別臨床医学）、

臨床救急医学各論三（特殊病態別臨床医学）

試験スケジュール（年2回実施）

受付期間：例年1月下旬〜2月上旬、8月上旬〜下旬

試験日：例年3月下旬、9月下旬

合格発表：例年4月下旬、11月下旬

試験地：北海道、東京、愛知、大阪、福岡（9月は東京、大阪、福岡のみ）

受験料：33,500円

手続き：所定の受験願書と、卒業証明書などの必要な書類、写真を同封して（財）日本救急医療研究試験財団に提出する。

歯科技工士になるには、養成施設などで受験資格を取得して、国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するというプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学できる者であって、文部大臣の指定する学校もしくは厚生大臣の指定する歯科技工士養成所において2年以上、歯科技工士として必要な知識および技能を修得したもの

（２）歯科医師国家試験または歯科医師国家試験予備試験を受けることができる者

（３）外国の歯科技工士学校や養成所を卒業しまたは免許を受けた者で、

厚生大臣が（１）あるいは（２）と同等以上の知識および技能を有すると認めたもの

試験科目

学科試験：歯科理工学、歯の解剖学、顎口腔機能学、有床義歯技工学、歯冠修復技工学、矯正歯科技工学、小児歯科技工学、関係法規

実地試験：歯科技工実技

試験スケジュール

※各都道府県により異なる

東京都の場合

受付期間：例年1月上旬〜2月上旬

試験日：例年2月下旬

合格発表：例年3月下旬

試験地：各都道府県の指定地

受験料：34,000円（各都道府県によって異なる）

手続き：所定の受験願書と、卒業証明書などの必要な書類、写真を同封して、東京の場合は、東京都衛生局医療計画部歯科医務係に提出する。

歯科衛生士になるには、2年間の養成施設を卒業して、歯科衛生士の国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、歯科衛生士になるプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学できる者であって、文部大臣の指定した歯科衛生士学校もしくは厚生大臣の指定する歯科衛生士養成所を卒業した者

（２）外国の歯科衛生士学校を卒業し、または外国において歯科衛生士免許を得た者であって、

厚生大臣が（１）に掲げる者と同等以上の知識および技能を有すると認めたもの

試験科目

解剖学および生理学、病理学・微生物学および薬理学、口腔衛生学、衛生学・公衆衛生学（衛生行政・社会福祉を含む）、栄養指導、歯科臨床大要（歯科臨床概論、歯科保存学、歯科補綴学、口腔外科学、小児歯科学、矯正歯科学）、歯科予防処置、歯科診療補助ならびに保健指導

試験スケジュール

受付期間：例年1月上旬〜中旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年3月下旬、厚生省および（財）歯科医療研修振興財団に氏名を掲示

試験地：北海道、宮城、東京、新潟、愛知、大阪、広島、香川静岡、沖縄

受験料：14,000円

手続き：所定の受験願書と、卒業証明書などの必要な書類、写真を同封して（財）歯科医療研修振興財団に提出する。原則として書留郵便とする。

柔道整復師になるには、指定養成施設で必要な知識や技能を修得して、国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することができる者であって、3年以上文部大臣の指定した学校または厚生大臣の指定した柔道整復師養成施設において、

柔道整復師となるのに必要な知識および技能を修得したもの

（２）昭和63年「柔道整復師法の一部を改正する法律」の施行時点で、現に改正前の規定により文部大臣の指定した学校または厚生大臣の指定した柔道整復師養成施設において、柔道整復師としての知識および技能の修得を終えているものあるいは修得中のもの

試験科目

解剖学、生理学、運動学、病理学概論、衛生学・公衆衛生学、一般臨床医学、外科学概論、整形外科学、リハビリテーション医学、柔道整復理論、関係法規

試験スケジュール

受付期間：例年1月上旬〜下旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年3月下旬、厚生省および（財）柔道整復研修試験財団に氏名を掲示

試験地：北海道、宮城、東京、石川、愛知、大阪

受験料：44,400円

手続き：所定の受験願書に必要事項を記入し、卒業証明書、写真などを用意して（財）柔道整復研修試験財団に、書留にて郵送する。

あん摩マッサージ指圧師になるには、養成施設などを卒業して受験資格を得て、あん摩マッサージ指圧師国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するというプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することのできる者で、3年以上文部大臣が認定した学校または厚生大臣が認定した養成施設において、あん摩マッサージ指圧師となるのに必要な知識および技能を修得したもの

（２）昭和63年「法律の一部改正」施行時点で、現に同法による改正前の規定により文部大臣の認定した学校または厚生大臣の認定した養成施設において、

あん摩マッサージ指圧師となるのに必要な知識および技能の修得を終えているもの

（３）あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師に係る学校養成施設認定規則に定める程度の著しい視覚障害があり、学校教育法の規定により、高等学校に入学することのできる者であって、

文部大臣が認定した学校または厚生大臣が認定した養成施設において3年以上、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師については5年以上、これらの者となるのに必要な知識および技能を修得したもの

（４）昭和46年「沖縄の復帰にともなう特別措置に関する法律」施行時点で、沖縄のあん摩マッサージ指圧師に係る学校もしくは養成施設を卒業した者で、

あん摩マッサージ指圧師となるのに必要な知識および技能を修得した者と同等以上の知識および技能を有すると都道府県知事が認めたもの

試験科目

医療概論（医学史を除く）、衛生学・公衆衛生学、関係法規、解剖学、生理学、病理学概論、臨床医学総論、臨床医学各論、リハビリテーション医学、東洋医学概論・経絡経穴概論、あん摩マッサージ指圧理論、東洋医学臨床論

試験スケジュール

受付期間：例年、12月中旬〜翌年1月上旬

試験日：例年2月下旬（はり師・きゅう師試験の前日）

合格発表：例年3月下旬、厚生省および東京の指定試験会場に氏名を掲示

試験地：各都道府県の指定地

受験料：19,400円（財団指定の振込用紙で振り込む）

手続き：財団が配布する受験種類別の受験願書に所定事項を記入し、卒業証明書、写真などの必要書類を用意して、（財）東洋療法研修試験財団に、直接持参するかまたは書留郵便にて郵送する。

＊共通科目の試験の免除を受ける者は、各受験願書の所定の箇所に、同時に受験することの旨を記載する。

はり師・きゅう師になるには、養成施設などを卒業して受験資格を得て、国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するというプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することのできる者で、3年以上文部大臣が認定した学校または厚生大臣が認定した養成施設において、はり師、きゅう師となるのに必要な知識および技能を修得したもの

（２）昭和63年「法律の一部改正」施行時点で、現に同法による改正前の規定により文部大臣の認定した学校または厚生大臣の認定した養成施設において、

はり師、きゅう師となるのに必要な知識および技能の修得を終えているもの

（３）あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師に係る学校養成施設認定規則に定める程度の著しい視覚障害があり、

学校教育法の規定により、高等学校に入学することのできる者であって、文部大臣が認定した学校または厚生大臣が認定した養成施設において5年以上、はり師・きゅう師となるのに必要な知識および技能を修得したもの

（４）昭和46年「沖縄の復帰にともなう特別措置に関する法律」施行時点で、沖縄のはり師、きゅう師に係る学校もしくは養成施設を卒業した者で、

はり師、きゅう師となるのに必要な知識および技能を修得した者と同等以上の知識および技能を有すると都道府県知事が認めたもの

試験科目

医療概論（医学史を除く）、衛生学・公衆衛生学、関係法規、解剖　学、生理学、病理学概論、臨床医学総論、臨床医学各論、リハビリ　テーション医学、東洋医学概論、経絡経穴概論、東洋医学臨床論、およびはり師ははり理論、きゅう師はきゅう理論

試験スケジュール

受付期間：例年、12月中旬〜翌年1月上旬

試験日：例年2月下旬（あん摩マッサージ指圧師試験の翌日）　
合格発表：例年3月下旬、厚生省および東京の指定試験会場に氏名を掲示

試験地：各都道府県の指定地

受験料：はり師19,400円、きゅう師19，400円、（財団指定の振込用紙で振り込む）

手続き：財団が配布する受験種類別の受験願書に所定事項を記入し、卒業証明書、写真などの必要書類を用意して、（財）東洋療法研修財団に、直接持参するかまたは書留郵便にて郵送する。

＊共通科目の試験の免除を受ける者は、各受験願書の所定の箇所に、同時に受験することの旨を記載する。

視能訓練士になるには、視能訓練士養成施設などを経て受験資格を取得して、視能訓練士の国家試験に合格し、所定の申請手続きをして免許を取得するプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することができる者で、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した視能訓練士養成施設において3年以上、視能訓練士として必要な知識と技能を修得したもの

（２）学校教育法に基づく大学、短大または看護婦・保育士の養成機関で2年以上修業し、かつ、英語、心理学および保健体育ならびに教育学、倫理学、生物学、精神衛生、社会福祉または保育のうち2科目を履修または卒業した者で、

文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した視能訓練士養成施設において1年以上、視能訓練士として必要な知識と技能を修得したもの

（３）外国の視能訓練士養成施設を卒業し、または視能訓練士の免許に相当する免許を受けた者で、

厚生大臣が（１）もしくは（２）に掲げる者と同等以上の知識および技能を有すると認めたもの

試験科目

臨床心理学、視器の解剖・生理・病理学、視覚生理学、生理光学、眼疾病学、眼科薬理学、神経眼科学、視能矯正学総論、視能矯正学各論

試験スケジュール

受付期間：例年1月中旬〜下旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年4月中旬

試験地：東京、大阪

受験料：11,200円

手続き：所定の受験願書と卒業証明書、受験資格に該当する書類など必要な書類、写真を同封して、

試験地を管轄する視能訓練士国家試験臨時事務所に提出あるいは書留で郵送する。

義肢装具士になるには、養成施設などを経て受験資格を取得して、義肢装具士の国家試験に合格し、所定の申請手続きをして免許を取得するプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することができる者で、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した義肢装具士養成所において3年以上、義肢装具士として必要な知識と技能を修得したもの

（２）学校教育法に基づく大学もしくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学または義肢装具士法に規定する学校、文教研修施設もしくは養成所において1年（高等専門学校は4年）以上、

厚生大臣指定の科目を修めた者で、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した義肢装具士養成所において2年以上、

義肢装具士として必要な知識と技能を修得したもの

（３）職業能力促進法に基づく義肢および装具の製作に係る技能検定に合格した者のうち、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した義肢装具士養成所において1年以上、義肢装具士として必要な知識および技能を修得したもの

（４）外国の義肢装具の製作適合に関する学校もしくは養成所を卒業し、または外国で義肢装具士の免許に相当する免許を受けた者で、厚生大臣が（１）、（２）、（３）に掲げる者と同等以上の知識および技能を有すると認めたもの

（５）昭和63年4月1日、「義肢装具士法」の施行時点で、現に義肢装具士として必要な知識および技能の修得を終えている者

または修業中の者

試験科目

臨床医学大要（臨床神経学、整形夕椅斗学、リハビリテーション医学、理学療法・作業療法、臨床心理学、関係法規を含む）、義肢装具工学（図学・製図学、機構学、制御工学、システム工学、リハビリテーション工学）、義肢装具材科学（義肢装具材料力学を含む）、義肢装具生体力学、義肢装具採型・採寸学、義肢装具適合学

試験スケジュール

受付期間：例年1月下旬〜2月上旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年3月下旬、厚生省と（財）テクノエイド協会に氏名を掲示

試験地：東京

受験料：58,500円

手続き：所定の受験願書と卒業証明書、受験資格に該当する書類など必要な書類、写真を同封して、（財）テクノエイド協会に提出あるいは書留で郵送する。

言語聴覚士になるには、養成施設などを経て受験資格を取得して、言語聴覚士国家試験に合格し、所定の申請手続きをして免許を取得するプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することができる者で、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した言語聴覚士養成所において3年以上、言語聴覚士として必要な知識および技能を修得したもの

（２）大学などでは2年以上、高等専門学校では5年以上修業し、かつ、厚生大臣の指定する科目を修めて、指定養成施設において1年以上、言語聴覚士として必要な知識および技能を修得したもの

（３）大学などでは1年以上、高等専門学校では4年以上修業し、かつ、厚生大臣の指定する科目を修めて、指定養成施設において2年以上、言語聴覚士として必要な知識および技能を修得したもの

（４）厚生大臣の指定する大学などを卒業した者、あるいは大学などを卒業した者で、指定養成施設において2年以上、言語聴覚士として必要な知識および技能を修得したもの

（５）外国の言語聴覚関係の業務に関係する学校もしくは養成所を卒業し、または外国で言語聴覚士に係る厚生大臣の免許に相当する免許を取得した者で、厚生大臣が同等以上の知識および技能を有すると認定したもの

（６）言語聴覚士法施行の際、指定養成施設において、現に言語聴覚士として必要な知識および技能の修得を終えている者、または現に言語聴覚士として必要な知識および技能を修得中で、その修得を法施行後に終えたもの

（７）言語聴覚士法施行の際、現に病院、診療所など定められた施設において、言語聴覚関係の業務を業として行っている者などで、次のいずれにも該当するもの

・厚生大臣が指定した講習会の課程を修了した者
・病院などにおいて言語聴覚関係の業務を5年以上業として行った者

試験科目

基礎医学、臨床医学、臨床歯科医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、音声・言語学、社会福祉・教育、言語聴覚障害学総論、失語・　高次能機能障害学、言語発達障害学、発声発語・囁下障害学、聴覚障害学

試験スケジュール

受付期間：例年1月中旬〜2月中旬

試験日：例年3月下旬

合格発表：例年4月下旬、厚生省と（財）医療研修推進財団に氏名を掲示

試験地：北海道、東京、愛知、大阪、広島、福岡

受験料：35,700円

手続き：所定の受験願書と卒業証明書、受験資格に該当する書類など必要な書類、写真を同封して、（財）医療研修推進財団に書留で郵送する。

作業療法士になるには、養成施設などを卒業し受験資格を得て、作業療法士の国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することができる者で、文部大臣指定の学校または厚生大臣指定の作業療法士養成施設において3年以上、作業療法士として必要な知識および技能を修得したもの

（２）外国の作業療法に関する学校もしくは養成施設を卒業し、または外国で作業療法士の免許に相当する免許を得た者で、

厚生大臣が（１）に掲げる者と同等以上の知識および技能を有すると認定したもの

（３）昭和40年「理学療法士および作業療法士法」の施行時点で、現に文部大臣または厚生大臣が指定した学校または施設において、作業療法士として必要な知識および技能を修業中の者で、法施行後にその学校または施設を卒業したもの

試験科目

一般問題：解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学（リハビリテーション概論を含む）、臨床医学大要（人間発達学を含む）、作業療法

実地問題：運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要（人間発達学を含む）、作業療法

試験スケジュール

受付期間：例年1月中旬〜下旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年4月中旬、厚生省および作業療法士国家試験臨時事務所に氏名を掲示

試験地：北海道、宮城、東京、愛知、大阪、広島、香川、福岡、沖縄

受験料：11,200円

手続き：所定の受験願書と卒業証明書などの必要書類と写真を用意し、試験地を管轄する作業療法士国家試験臨時事務所に提出する。

理学療法士になるには、養成施設などを卒業し受験資格を得て、理学療法士国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することができる者（例えば　高校を卒業した者、大検合格者など）で、文部大臣指定の学校または厚生大臣指定の理学療法士養成施設において、3年以上、理学療法士として必要な知識および技能を修得したもの

（２）外国の理学療法に関する学校もしくは養成施設を卒業し、

または外国で理学療法士の免許に相当する免許を得た者で、厚生大臣が（１）に掲げる者と同等以上の知識および技能を有すると認定したもの

（３）昭和40年「理学療法士および作業療法士法」の施行時点で、現に文部大臣または厚生大臣が指定した学校または施設において、

理学療法士として必要な知識および技能を修業中の者で、法施行後にその学校または施設を卒業したもの

試験科目

一般問題：解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学（リハビリテーション概論を含む）、臨床医学大要（人間発達学を含む）、理学療法

実地問題：運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要（人間発達学を含む）、理学療法

試験スケジュール

受付期間：例年1月中旬〜下旬

試験日：例年3月上旬から中旬に筆記試験（その後実地試験）　
合格発表：例年4月中旬、厚生省および理学療法士国家試験臨時事務所に氏名を掲示

試験地：（筆記試験）北海道、宮城、東京、愛知、大阪、香川、福岡、沖縄

＊口述試験および実技試験：東京

受験料：11,200円

手続き：所定の受験願書と卒業証明書などの必要書類と写真を用意し、試験地を管轄する理学療法士国家試験臨時事務所に提出する。

臨床工学技士になるには、医療系と工学系の規定科目を養成施設などで修得して、臨床工学技士の国家試験に合格し、登録の申請手続きを経て、臨床工学技士となるプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法により大学に入学することができる者であって、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した臨床工学技士養成所において、3年以上、臨床工学技士として必要な知識および技能を修得したもの

（２）学校教育法に基づく大学もしくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学、臨床工学技士法に規程する学校、文教研修施設・養成所において、2年（あるいは1年、高等専門学校は5年）以上修業し、厚生大臣の指定する科目を修めた者で、

文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した臨床工学技士養成所で、1年（あるいは2年）、臨床工学技士として必要な知識および技能を修得したもの

（３）学校教育法に基づく大学または旧大学令に基づく大学において厚生大臣が指定する科目を修めて卒業した者

（４）外国の生命維持管理装置の操作および保守点検に関する学校や養成所を卒業した者で、厚生大臣がその知識および技能を有すると認めたもの

試験科目

医学概論（公衆衛生学、人の構造および機能、病理学概論および関係法規を含む）、臨床医学総論（臨床生理学、臨床生化学、臨床免　疫学および臨床薬理学を含む）、医用電気電子工学（情報処理工学を含む）、医用機械工学、生体物性材料工学、生体機能代行装置学、医用治療機器学、生体計測装置学、医用機器安全管理学

試験スケジュール

受付期間：例年1月中旬〜2月上旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年4月上旬、厚生省および（財）医療機器センターに掲示

試験地：北海道・東京・大阪・福岡

受験料：37,300円（指定の振込用紙により振り込む）

手続き：所定の受験願書と、卒業証明書などの必要な書類と写真を同封して、（財）医療機器センターに持参するかもしくは書留で郵送する。

細胞検査士になるには、臨床検査技師や衛生検査技師の国家資格を取得して、細胞診技術者養成機関を経て、細胞診の試験に合格し認定資格を取得するプロセスが必要です。

受験資格

（１）臨床検査技師および衛生検査技師であって、実務経験が1年以上ある者で、日本臨床細胞学会などの行う養成講習を6カ月以上受講したもの

（２）指定大学（杏林大学）で細胞診の専門知識や技能を修得した者

試験スケジュール

試験日：例年11月中旬（1週間後に1次試験の発表、その後実技試験）

合格発表：例年12月

試験地：（1次試験）東京・大阪・福岡

受験料：30,000円

手続き：所定の受験申込書に必要書類を涛付して、日本臨床細胞学会細胞試験係に郵送する。

診療放射線技師になるには、養成施設などで所定の単位を修め受験資格を得て、診療放射線技師の国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するというプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法により大学に入学することができる者で、文部大臣が　指定した学校または厚生大臣が指定した診療放射線技師養成所において3年以上、診療放射線技師として必要な知識および技能を修得したもの

（２）タ帽の診療放射線技術に関する学校もしくは養成所を卒業し、または免許を受けた者で、厚生大臣が（１）に該当すると認めたもの

昭和58年、「改正法」の時点で、現に診療エックス線技師（またはエックス線技師試験を受けることができた者）であって、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した診療放射線技師養成所において1年以上、診療放射線技師として必要な知識および技能を修得したもの

試験科目

基礎医学大要、放射線生物学（放射線衛生学を含む）、放射線物理学、放射化学、電気・電子工学（自動制御工学を含む）、放射線機器工学、画像工学・エックス線撮影技術学、放射線写真学、放射線計測学、放射性同位元素検査技術学、放射線治療技術学、放射線管理学（関係法規を含む）

試験スケジュール

受付期間：例年1月上旬〜下旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年4月中旬、厚生省または診療放射線技師試験臨時事務所に氏名を掲示

試験地：北海道、宮城、東京、愛知、大阪、広島、香川、福岡

受験料：11,200円（収入印紙を受験願書に貼る）

手続き：所定の受験願書と、卒業証明書などの必要な書類と写真および780円の切手を貼った返信用の封筒を同封して、

試験地を管轄する診療放射線技師試験臨時事務所に、直接持参するか書留にて郵送する。

臨床検査技師になるには、養成施設などで所定の単位を修め受験資格を得て、臨床検査技師国家試験に合格し、所定の申請手続きを経て、免許を取得するというプロセスが必要です。

受験資格

（１）学校教育法の規定により大学に入学することができる者で、文部大臣が指定した学校または厚生大臣が指定した臨床検査技師養成所において3年以上、

臨床検査技師として必要な知識と技能を修得したもの

（２）学校教育法に基づく大学の医学または歯学の正規の課程を修めて卒業した者

（３）国内または外国で、医師もしくは歯科医師の免許を取得している者

（４）文部大臣指定の学校または厚生大臣指定の臨床検査技師養成所において所定の科目を修めた者、

あるいは平成元年12月31日（法律の一部改正）までに、獣医師または薬剤師である者、

または大学において所定の科目（獣医学・薬学・保健衛生学など）を修めたもの、など

試験科目

医用工学概論（情幸田斗学概論および検査機器総論を含む）、公衆衛生学（関係法規を含む）、臨床病理学総論（臨床医学総論および医　学概論を含む）、臨床検査総論（検査管理総論および医動物学を含む）、病理組織細胞学、臨床生理学、臨床化学（放射性同位元素検　査技術学を含む）、臨床血液学、臨床微生物学、臨床免疫学

試験スケジュール

受付期間：例年1月上旬～下旬

試験日：例年3月上旬

合格発表：例年4月中旬、厚生省および臨床検査技師試験臨時事務所に氏名を掲示

試験地：北海道、宮城、東京、愛知、大阪、広島、香川、福岡、沖縄

受験料：8,000円（収入印紙を受験願書に貼る）

手続き：所定の受験願書と、卒業証明書などの必要な書類と写真および780円の切手を貼った返信用の封筒を同封して、試験地を管轄する臨床検査技師試験臨時事務所に、直接持参するか書留にて郵送する。

人命にかかわる仕事ですから当然のことですが、当サイトで取り上げた医療技術者の資格はすべて国家資格ですから、国家試験に合格しないとその仕事につくことはできません。

国家試験を受験するためには、一定の受験資格が必要になります。

それぞれの詳しい内容についてはいずれ紹介しますが、多くの場合そのための養成校に何年か通わなければなりません。

養成校は、4年制大学、3年制短期大学、3年制専修学校などといくつかの種類があります。

いずれも、専門家になるための教育をする学校ですから、卒業後は資格を生かした職業につくということが原則です。

大学や短大の場合、卒業すれば大学卒または短大卒の資格が得られますし、他学部への転学の道も開けていますが、

専修学校の場合は、途中で進路変更するということは、最初からやり直すことを意味しますので注意が必要です。

学校で学ぶこと

例えば診療放射線技師の養成校では、学校の種類によって多少の違いはあるものの、およそ次のようなことを学びます。

●医学全般についての基礎知識　医療に携わるための基本的な知識はもちろん、医療技術者として求められる倫理観についても学びます。

●理工学の基礎知識　医療機器を扱うための基礎となる理工学について学びます。

●放射線物理学やコンピュータ画像の技術処理　これらを学ぶことで新しい機器への応用力を身につける。

●放射線技術についての専門的な科目と放射線事故防止のための放射線保健管理学

これらの科目を実習も含め約3000時間のカリキュラムが組まれているのです。

このほかの医療技術についてもそれぞれの専門科目を中心に同様のカリキュラムが組まれています。

医療技術者を目指す人は、自分が目指す資格の仕事の内容はもちろんですが、養成校で学ぶ科目についてもよく調べ、自分の適性に合う資格を選ぶ必要があります。

資格試験と就職

それぞれの養成校を卒業すると国家試験の受験資格が得られるのですが、合格率はそれぞれの資格によってだいぶ開きがあります。

これはどちらというと、試験の難易度ということよりも受験者数によるものです。

医療技術者の中でも合格率が低いのは、臨床検査技師と臨床工学技士です。

国家試験合格後の最後の難関は就職試験です。

不況が長引く中、資格を取得していると就職に有利ということで国家資格を目指す人もいることでしょうが、

資格を持っていれば引く手あまたの求人があるという考えは改めたほうがいいでしょう。

確かに、医療技術の発達や予防医学の普及、高齢化社会の到来は医療技術者の必要性を増しています。

実際に資格者よりも多い求人がある資格もあります。

一方で、医療機器の発達やコンピュータの普及によって、作業の省力化の進んだ資格もあります。