理学療法士：医療分野を目指す人の為の、仕事・資格情報

理学療法士（ＰＴ）の行う療法は、人と向き合い人の生活の営みを捉えて関わる仕事ですから、理学療法士自身の健全な精神と肉体が基本となることはいうまでもありません。

これから理学療法士の仕事を目指す人たちは、さらに、今のこの社会が障害者にとってどういう社会状況にあるのかということをもっと感じとることが重要です。

現在リハビリ室で受け入れている実習生は、患者さんたちの社会生活の側面をあまりにも知らなさすぎる

と、ベテランの理学療法士の方が言っていました。

今の社会全体が、障害者にやさしい社会ではないということをわかっている学生は少ないような気がします。

患者さんがどういう生活状況のなかにおかれているのか、

あるいは障害をどのように受け入れて、どのように立ち向かっていこうとしているのかなど、理学療法士としてどのような援助をしていけば、患者さんとの信頼がうまれ、こころを動かすことができるのかといったことなど、

つまり、患者さんの生活イメージをどう描いてプログラムを作っていくかということが、これからの理学療法士には必要ではないかと思います。

そして障害をもった人たちの声が社会全体に届き、ふつうの生活が取り戻せるよう行政サイドとも協力しながら、よりよい地域リハビリテーションの充実を目標に、いろいろな生活体験を積み上げてほしいと思います。

大学病院などで救急の治療を終えた患者さんが、社会生活を取り戻すためにリハビリを行うなかで、

患者さん自身の思いや希望だけでは解決できない問題、つまり現実の壁がたくさん生じてきます。

そこで、理学療法士（ＰＴ）の治療の一環としては、一人ひとりの患者さんの生活に即してプログラムをつくることが大切になります。

たとえば、膝の曲がらない患者さんがいるとして、その曲がらない膝を曲がるようにするのではなく、生活のなかで、その曲がらない膝がどのような障害となっているのか、という視点で捉えることが必要になります。

まさに生活をしている個々の患者さんの生活に適応したプログラムを考えることが重要なのです。

一方で、障害をもったことで、自分から障害者というレッテルを貼ってしまい、生活の範囲を狭くしてしまっている患者さんが、まだまだ多いという現実があります。

そのような患者さんや家族の方々に、外来をとおして社会参加を促し、外出の機会を呼びかけていくことが必要になるでしょう。

理学療法士（ＰＴ）の仕事　患者の生活に向き合い治療計画を立てる　

理学療法士は、身体的な障害によって生活上に問題を生じた人たちを対象として、

「元どおりの生活」を回復させることを目標としたリハビリテーションを専門に行う医療職で、ＰＴ（Physical Therapist）と略称されています。

理学療法士の資格は、昭和40年に制定された「理学療法士及び作業療法士法」にもとづいて国家試験に合格した人が取得できる国家資格です。

理学療法士は、たとえば脳卒中などの障害によって運動機能や感覚機能の低下、または高次脳機能の低下などを引き起こした患者に対して、

少しでも障害が起こらないようにできるだけ早い時期から治療にかかわります。

また仮に障害が起こっても、能力障害や社会的不利益にならないように患者の生活と向き合って治療を行います。

さらに、その障害のどこに問題があって機能低下を引き起こしているのかをテストや測定によって評価し、どのような生活が予測されるかという視点をもって、医師の指示のもとに治療計画をたて、それをきちんと患者に伝えます。

また、患者自身の選択により、物理療法や運動療法を効果的に使って、運動機能の回復を目指します。

その他、交通事故やスポーツ外傷などにより、筋肉や骨、骨髄に損傷を受けた患者の機能回復、理学療法の知識を応用したプロ野球などのスポーツリハビリ分野など、その活躍は多岐にわたります。

地域リハビリテーションの要として

理学療法士は、整形外科や神経科のある病院のリハビリテーション科をはじめとして、老人保健施設や身体障害者療養施設、知的障害者施設などで活躍しています。

1994年に厚生省によって発表された「新しい介護体制のあり方」のなかでは、高齢社会を背景として「自立支援」という考え方が明瞭に打ち出されました。

そして、より予防的な側面や、地域で暮らす障害者や虚弱な高齢者への生活を支援する側面を充実させた、医療と福祉の連携による地域リハビリテーションという考え方が大いに注目されるようになっています。

最近では、脳卒中による半身麻痺などの機能障害や能力障害が増え続けています。

そのため保健・医療・福祉の連携による適所ケアや訪問リハビリテーションなど、福祉的な要素を取り込んだ幅広い職場で、

地域の特性を生かした地域リハビリテーションの担い手として活躍が期待されています。

理学療法士（ＰＴ）は、福祉分野での活躍も求められる

地域リハビリデーションが促進されるなか、理学療法士の需要は増えています。

とは言えひと昔前のように、医療機関などでの引く手あまたの求人は望めないかもしれません。

まだまだ足りないとされている理学療法士ですが、対象とする障害の分類など、自分に適応した分野を見極め、埋学療法士としての専門性ばかりでなく、

生活全体を視野に入れた幅広い街域を吸収する努力も必要となることはいうまでもありません。

理学療法士（ＰＴ）の就職先　福祉施設、専門学校・養成校への就職　

就職に関しては、理学療法士を採用しようとする医療機関や併設する福祉施設などその多くは、専門学校や養成校などの就職を指導する担当者を経由して採用するのが一般的です。

専門学校や養成校の校内には、さまざまな施設からの求人票がところ狭しと掲載され、学生たちが自分の職場の全体を捉えるうえでも頼もしい情報となります。

また、これらの学校や養成校の教師や担当者は、就職先である医療機関や施設との信頼関係が築かれていますから、就職の相談にも積極的にかかわっています。

また、学校や養成校で学ぶなか、実習を行った医療施設などへの就職を希望する学生も多く、実習の時に内定をもらって卒業後国家資格を取得し、就職するケースが多いようです。