救急救命士の「特定行為」と将来性
より高い蘇生(救命)率を実現
国家資格を取得した救急救命士は、高度な救急救命処置(特定行為)によりCPA状態(心配停止状態)に陥った傷病者を救急現場から医療機関に搬送するまでの間、
医師の具体的な指示のもとに次の3つの処置ができます。
「半自動式除細動器による除細動」、
「乳酸加リンゲル液を使用した静脈確保をするための輸液」、
「食道閉鎖式エアウェイまたはラリンゲアルマスクを使用した気道確保」
がそれにあたります。
東京消防庁の場合は24時間体制で、特別区と多摩地区のそれぞれの災害救急情報センターに各1名ずつの救急隊指導医が常駐しており、
特定行為における具体的な指示を出しているんです。
例えば、「半自動式除細動器による除細動」は、CPA状態に陥った傷病者に対して、心電図上「心臓が不規則に痙攣している状態の波形」があり、
除細動器が「除細動の適用」と判断した場合に一定の手順に従って救急救命士が、電気ショックを与えて、心臓の疫攣状態を解消する方法です。
CPA状態(心配停止状態)に陥った傷病者1カ月の生存者の割合を、救急救命士が対応した場合と、一般の救急隊員が対応した場合とに分けて比較すると、
前者の方が約1.5倍その救命効果が向上しているという結果が出ています。
とはいえ、もっとも大切なのは、そばにいる人(バイスタンダー)の応急手当による早期対応です。
脳など重要な臓器に血流を施し、酸欠状態を解消しなければなりません。
それこそ1分1秒を争いますので、バイスタンダーに応急手当の方法を指導することも、救急救命士の大切な役割です。
高齢のCPA傷病者急増で救急救命士の活躍場面が増大
特定行為は現在、CPA状態に陥った傷病者のみが対象であり、出血性ショックや熱傷などの傷病者に対して有効な輸液を使用することはできません。
また、より気道確保の換気を良好にするための気管にチューブを挿入する気管内挿管や、心拍再開を施す昇圧剤の投与なども認められていないため、
今後、特定行為の処置範囲と処置対象者の拡大が必要だと思います。
より多くの傷病者の命を救うために、救急救命士が存在するわけですから、傷病者のために最大限の力を発揮して救急救命処置を行っていきたいというのが、救急救命士の共通の願いでしょう。
救急救命士は、まだ誕生して間もありません。
逆に言えば、よりよく変化を遂げていく可能性を持った資格であるともいえます。
今は、消防隊員や看護士などが取得するケースが多いようですが、
今後、こういった職業に就きたいと思っている人が、まずこの資格に挑戦して自分に自信をつけることもよいと思います。
高齢社会を背景に、CPA状態の傷病者に占める高齢者の割合が増加している状況から、救急救命士が活躍する場面が急増することは間違いありません。
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