視能訓練士：医療分野を目指す人の為の、仕事・資格情報

視能訓練士をめざす道筋もいくつかある。

大きく分けると、高校を卒業してから医療スタッフの養成課程をもつ4年制大学に入学するか、3年制の養成専門学校に入る道だろう。

もうひとつ、一般大学や短大で指定科目を修めて卒業するか、看護師や保育士養成校などを卒業してから、1年制の視能訓練士養成校に入り直す方法もある。

このうち3年制（夜間は4年制）の専門学校が13校ともっとも多く、4年制大学が4ヶ所、1年制課程は、現在では大阪にある2校のみとなった。

なお、4年制の各大学には同分野修士課程の大学院があり、さらに高度な研究を続けることができる。

別の大学などを出ていったん就職したのち、一念発起して視能訓練士をめざすような場合に1年制課程は便利だが、専門学校の数が少ないうえに、3・4年制課程に比べてカリキュラムもかなりきつくなっている。

専門学校をめざす場合は、一般入試だと国語Ｉ（現代文のみ）、英語Ｉ・Ⅱ、数学Ｉと視機能検査に面接が行われる。

視能訓練士は検査用の光学機械をあつかうため、数学的な力を試すのが特徴だ。

高校長らによる推薦枠を広げたり、社会人枠を設けている学校も多いようだ。

学費は、専門学校の場合おおむね入学金20万円程度、授業料が年額約80万円で、そのほかにしせつ施設設備費などをあわせると初年度は120万円前後になる。

4年制大学の場合は、一般入試の試験科目に日本史・世界史と、物理・化学・生物から1科目選択が加わる。

初年度の学費は入学金約30万円、授業料年額65万円、実験実習費40万円など合計150万円あまり。

1年課程の国立大阪病院附属視能訓練学院は入学金5万円、授業料年額約12万円プラス研修実費などだ。

入学後のカリキュラムは、眼科一般の検査や斜視・弱視の矯正訓練についての知識や技術を学ぶいっぽう、幼児をあつかうことが多いため、教育学や小児病学、保育実習などが組みこまれている。

検査・矯正のために使う、さまざまな光学機械や超音波機材などの操作にも習熟する必要があるが、

逆に技術の進展によって取りあつかいはどんどんやさしくなっているので、あまり心配することはないだろう。

国家試験は毎年3月に関東と関西で行われる。

実施主体は厚生労働省で、関東地区は埼玉県の関東信越厚生局で、大阪は近畿厚生局で試験が行われる。

試験は筆記のみで、視能矯正学、眼疾病学、視覚生理学などから出題される。

受験手数料は1万5800円。

なお、合格率は非常に高く、例年95％以上となっている。

有資格者は2003年4月5358人。

国家資格を取得したあとは、多くが病院やリハビリテーションセンターなどの医療機関に勤務することになるが（2003年4月、約2200人が病院で従事）、学校や保健所などからも一部求人があり、全国で約3500人が活躍しているとされている。

眼球の大きさは直径約24ミリ。

人間の身体全体からすればごく小さな器官だが、外界からの情報の8割は目を通して入ってくるわけだから、

視機能の重要性と、その機能検査や矯正・回復訓練に携わる視能訓練士の仕事の大切さが理解できると思う。

もともと治療法がないとされてきた弱視や斜視だが、

幼児期に発見されれば治療できることがわかってきたこと、そして幼児に対する視機能検査が仕事の中心だったことが、有資格者の9割が女性というこの職種の背景にはある。

国家資格取得には、看護師・保育士養成校出身者からのコースがあることも、それを裏付けている。

求人として女性が多いという傾向はいまも変わらない。

それは子どもたちに安心感をあたえる担当者のやさしさと明るさが不可欠とされている理由が多分にあるからだと思う。

子どもたちには、自分にとって外界がどのように見えているのか、あるいは見えていないのか、うまく言葉に表して相手に伝えることができない。

わずかなしぐさにも気を配って、どんなふうに感じているのか、わかってあげなくては障害の早期発見は困難である。

斜視の手術などを終えたあとの視能訓練には長い時間がかかり、家族の協力も欠かせない。

子どもたちが伝えたいと思っていることを代わりにお母さんに伝えたり、家族ぐるみで訓練の指導をしていくためにも、女性特有のやさしい心配りが求められているのかもしれない。

また、最近の傾向として、高齢社会を迎えて慢性疾患が増加傾向にあり、中高年になって視機能に異常をきたす人も増えてきている。

こうした患者に対しては、ケースワーカーなどほかのスタッフとも連携を取り合いながら、補助具を選定するなど社会復帰できるように努めなければならない。

年配者の落胆と焦りや戸惑いを理解して、訓練のために協力しあえる信頼関係を維持するには、たしかな専門知識に裏打ちされた謙虚さとともに、豊かな人間性が求められるだろう。

視機能の検査には、薬物を用いたり超音波を使った測定、電気的刺激に対する反応測定、生体写真撮影などさまざまな方法がある。

また、視器官と視神経で結ばれる中枢神経や脳を観察するために、ＭＲＩなど最新の画像診断装置も駆使することになる。

操作が簡単になったとはいえ、視能訓練士はこれらの装置の原理を理解して、眼科医が診断治療をするための基礎検査を行わなければならない。

そのうえで眼科医と相談しながら、視機能の回復訓練プログラムを作り、いろいろな光学機械を使って訓練を続けることになる。

新しい検査方法や新しい検査機器の登場にはつねに気を配り、自分の技術と知識を磨いておく努力を忘れないようにしたい。

視能訓練士は、資格化から30年あまりを経過しているが、先に紹介したように、現在のように眼科一般での業務をすることが位置つけられたのは、1993年の視能訓練士法改正以降である。

また、その仕事内容に関して、言語聴覚士のように、「視能訓練士が行えば」というような独立した保険報酬の対象項目がないこと、

同じ検査業務を行う臨床検査技師や診療放射線技師になどと比べると、危険手当などもないため、その分少額の給与となっている。

資格手当てを含めて初任給は18万円ほどがひとつの目安のようだ。

なお、都市部と地方では地方のほうが給与が高い傾向にあるという。

この理由として、養成校が都市部に偏在しているため卒業後はどうしても都市部での就職を希望する者が多いこと、

また求人が、都市部では民間病院（眼科専門病院や医院）、地方では公的病院が中心になることも関係している。

将来的な給与の増額に関しては、公的病院の場合、視能訓練士に限ったことではないが、職員給与は公務員給与に準拠しているのである程度増していくが、民間病院の場合は個々の病院の規定にもとづくので、年齢や経験を重ねても、それほど給与が増額されることはない。

それでも女性にとっては、給与はそこそこでも生活リズムが安定していて、結婚・出産などを経ても続けられる息の長い仕事という点は大きな魅力になるだろう。

視能訓練士は、ほとんどが医療機関に勤務し、その傾向として、年々、国公立および大学病院に勤めるものの割合が減少しており、民間病院や眼科専門病院、眼科医院での勤務者の割合が増えているようだ。

ただし、勤務先が異なるからといっても全体に生活リズム自体に大差はない。

こちらも言語聴覚士と同じく、日中の診療時間帯での業務となり、休診日の違いをのぞけば、残業などは基本的になく、生活のリズムは一定している。

そのため、仕事と生活の両立がしやすい職種のひとつであり、また、仕事自体が体力的にそれほどハードではないこと、業務の中心の検査業務は、比較てきこうれいしや的高齢者や小児を対象とする機会が多いことなどから、女性に向いた仕事となっている。

視能訓練士が医療の一翼を担う国家資格として正式にスタートしたのは1971年のこと。

この年に「視能訓練士法」ができ、最初の国家試験が行われた。

しかし、1991年に養成施せつ設が8校に増えるまでなかなか養成が進まなかったため、制度ができて30年あまりが経過したにもかかわらず、これまで社会に出た視能訓練士は2003年頃には約5000人程しかいなかった。

視能訓練士の歴史を振り返ってみよう。

視能訓練士という名称ができたのは法律が制定された1971年だが、弱視や斜視の矯正を専門に行う「視能矯正専門職」が誕生したのは1957年のこと。

当時は弱視や斜視の矯正訓練の専門家としてスタートした。

その後、アメリカやヨーロッパですでに医療専門職として活躍していたＯＲＴ（Orthoptist:視能訓練士）を参考に、日本でも眼科医療に参加・貢献できる国家資格とするよう求める声が起こった。

それを受けて、1965年に厚生省（現・厚生労働省）内にＯＲＴの資格化を検討する委員会が発足、1968年には日本眼科医会が視能訓練士認定試験の実施を決め、翌1969年に第1回の視能訓練士認定試験を実施、85人の視能訓練士が誕生した。

この試験が国家試験となったのはその2年後だった。

視能訓練士はこうして国家資格となったが、法律で認められた業務は、

「医師の指示の下に、弱視、斜視など物を見る機能（両眼視機能）に障害のある者に対しその機能回復のための矯正訓練及びこれに必要な検査を行なうこと」（視能訓練士法第二条）とされたため、まだ一般の眼科治療チームの一員として迎えられたわけではなかった。

この希望が叶うのは、1993年の視能訓練士法改正。ここで初めて「（第二条に規定する業務のほか）医師の指示の下に、眼科検査を行なうこと」（同法第17条）、

さらに「診療の補助として両眼視機能の回復のための矯正訓練及びこれに必要な検査並びに眼科検査を行なうこと」（同第二項）と定められ、

眼科においては看護師とならんで医師の診療の補助としての矯正・リハビリとそのための検査、さらに眼科一般検査を行えることになった。

医療専門職種としての視能訓練士が名実ともに確立されたのはこのときだったといえるだろう。

眼科検診や弱視などの訓練を行う

るみなさんが視能訓練士の姿を見ることができるのは、どんな場面だろうかと考えてみた。

視能訓練士はおもに眼科のある病院や、眼科専門の医院で働いているから、眼鏡やコンタクトレンズが必要になって眼科に行ったことのある人は、

視力検査をしてくれた白衣の女性（視能訓練士の約90％が女性だから）が視能訓練士の資格をもつ人だったかもしれない。

あるいは、眼科医院に行ったことのない人でも、毎年学校の新学期に行われる健康診断の視力検査は受けたことがあるだろう。

眼鏡やコンタクトレンズを外して片目ずつ、検眼表（「字づまり視力表」とも呼ばれる）を使って、5メートル離れたところから、大小の平仮名や一部が欠けた輪（「ランドルト環」と呼ばれる）の見え方によって視力を測定するものだ。

ちなみに、学校で行う視力検査は平成4年から「3・7・0方式」と呼ばれる3段階（黒板の文字を判読する場合の目安はこの3つで足りるとされた。

0.3は教室の最前列なら黒板の文字がなんとか読める限界、0.7は教室の後ろの列からでも黒板の文字は一応見える最低ライン、1.0なら健常視力）の簡単な検査に変わっている。

この視力検査を眼科の校医といっしょにしている人が視能訓練士の場合がある。

このように、学校や会社、地域の保健センターなどで一度に多くの人を集団で検査し、障害や病気を早期に発見するのが視能訓練士の仕事のひとつだ。

学校で実施する健康診断は視力検査が中心、会社が実施する職場検診は眼底検査が中心だ。

これらは、健康的な人を定期的に検査することで、異常のある人がいないかをふるいにかけるスクリーニングと呼ばれる方法。

この方法では、なんらかの異常があるようだが、本当に病気なのか、病気だとすればどんな病気なのかまでは詳しくはわからない。

だから、異常の疑いのある人はあらためて病院で検査と診察を受けて、病気なのか、どんな病気なのかを確定することになる。

眼科一般分野の視機能検査

病院や診療所で、医師が行う眼科検査の補助をするのが視能訓練士のもっとも大きな役割だ。

病院で行われる診断と治療を目的とした検査には、視力（屈折）、視野、色覚、光覚、眼圧、眼位、眼球運動などさまざまな種類がある。

ちょっとした眼の異常でも、もし糖尿病などの生活習慣病が原因で起こっている場合は、根っ子の病気（原疾患）の治療を並行して行わなければ症状はどんどん悪化し、ついには失明ということもある。

眼の異常を検査したのがきっかけで糖尿病などの重い原疾患が見つかった、というケースも少なくないのだ。

視能訓練士の資格ができる前の時代は、こうした医師の診療の補助は看護師や臨床検査技師にしか認められてしなかつたか、

1971年に「視能訓練士法」ができて、いわば「眼の看護師」である視能訓練士を養成する学校が増えてきたため、現在では、病院に勤める視能訓練士は全国に2200人あまりいる。

それでも、病院に勤める眼科の医師が全国に約5200人（開業医は別に約6000人）いるのに、視能訓練士はその半分以下だから、まだまだ不足しているといっていい。

斜視・弱視などの訓練・指導

視能訓練士の3つめの大きな役割は、斜視や弱視といった、眼の機能に障害のある人に、視機能回復のための矯正訓練や、そのために必要な検査を行うことだ。

とくに斜視や弱視は乳幼児から小学校低学年（7、8歳）までに治療すれば治る可能性があるので、眼科医師の指導の下で、訓練のためのプログラムを組んでいる。

中高年の視力低下者のリハビリ

最近では、糖尿病などの慢性疾患による眼の合併症（眼の奥で明暗や色を知覚する網膜の働きが悪くなり、ものが見づらくなったり失明したりする糖尿病網膜症など）、

高齢化ににともなう白内障（眼のレンズが白く濁りまぶしく感じたりかすんで見えたりする）、

緑内障（眼の中の液体の流れが悪くなり視神経を圧迫し視野に異常が起こる）、

黄斑変成（網膜の中心で視力にもっとも関係が深い黄斑と呼ばれる部分が加齢によって変質し、視力が急激に下がったり視野の中心が見えなくなったりする）、

眼精疲労（コンピュータ画面などを長時間見つめる仕事で強い疲労感・眼痛・頭痛・肩こりなどの症状が現れる）

などが原因で視力が低下した患者に、

視力の維持・回復訓練や病状の進行を抑えるための指導を行う機会が増えている。

これからの視能訓練士には、高齢化や生活習慣病の増加、そしてＩＴ化にともなう眼の病気に苦しむ患者と二人三脚で歩みながら、生活の質を保つためのよき援助者としての役割がより求められるようになるだろう。

眼の病気で行う検査

・眼圧測定・緑内障の検査で、空気を眼球に噴きつけて測定する方法や、麻酔をかけて眼球を圧迫する方法がある。眼圧が正常な緑内障もあるので、眼底検査や視野検査も必要になる。

・眼底検査‥眼球に光をあてて、瞳孔から眼球の内部を観察し、視神経の異常の有無をチェックする。

・蛍光眼底検査‥腕の静脈に蛍光色素を注射し、眼底の血管が浮き上がるようにして網膜を調べる。黄斑変成に多く見られる新生血管のようすがよくわかる。

・視野検査‥各方向の光を見て、見えにくい部分がないかどうかをチェックする。

介護保険制度が導入され、あん摩マッサージ指圧師も老人保健施設などで、リハビリの一翼を担う「機能訓練指導員」として部分的ながら参入できます。

要介護認定で1〜3と判定された方々には、あん摩マッサージの治療でも十分対応できると思われますが、制度の成立ちや、医療・保健・福祉の統合などさまざまな職域が交錯するため、困難な側面もあるようです。

とはいっても近い将来、東洋医学がもっと医療現場に浸透していくようになるかもしれません。

そんな時代を見越して、さまざまな治療プランが考案されています。

その一つに、眼球の筋肉や血行の状態をコンピュータによって画像化する「眼球身体検査器」があります。

眼球には、内臓機能や骨折の有無などが克明に現れていて、眼球を検査することで、体の状態が分かるわけです。

足や手のひらが内蔵と直結していることはよく知られていることですが、眼球にはもっと正確に体の状態が反映されるのです。

こうして、東洋医学を発展させていくことは非常に重要なことであると思います。

「人のためになる」医療に、現代医学も、東洋医学も区別はないですが、

これからの「超高齢化社会」を背景に、鍼・灸・あん摩マッサージを含む東洋医学は、科学的解明もかなり進んでいますから、医療の中でますます必要とされる位置を築いていくと思います。

視能訓練士の仕事　斜視・弱視の矯正訓練　

昔から「目は心の窓」とか「目は口ほどにものを言い」と言われているように、私たちにとってものを見る能力、つまり視力は五感のうちでも非常に大切な機能です。

しかし、この視力は生まれた時から備わっているわけではありません。

生後間もない赤ちゃんは、ものの明暗がわかる程度で、形として認識することはできません。

それが日がたち成長するにしたがって発達し、およそ6歳くらいまでには大人とほぼ同じ視力にまで到達するのです。

ところが、何らかの原因により視力が十分に発達できないことがあります。

幼い子供だと、ものがよく見えないということがわからず、大人にそのことを訴えることもできないため、発見が遅れてしまうケースがあるのです。

子供の斜視や弱視は、早期に発見すればある程度回復できるといわれています。

そんな斜視や弱視の子供達のために、精密屈折検査や両眼視機能検査を行い、治療、訓練を行うのが視能訓練士の仕事の一つです。

幼い子供達との根気強い二人三脚が求められる仕事ですので、子供と接することの好きな人でないとつとまりません。

訓練で視力を回復できることもありますし、眼鏡をかけることで斜視を矯正することができます。

視能訓練士という名称から、前に述べたような斜視や弱視の子供の視機能訓練がその主な仕事と思われがちですが、現代の視能訓練士の仕事はもっと多岐にわたっています。

もともとわが国における視能訓練士の歴史は、戦後間もない頃の斜視・弱視の矯正訓練を行う専門職の誕生にはじまりました。

それが眼科医療技術の発達にともなって、「眼科一般分野での視機能検査」や「視力低下者へのリハビリ指導」にまで活躍の場を広げてきました。

そんな歴史的な経緯もあって「視能訓練士」という名称が現在でも使われているのです。

1971年、「視能訓練士法」が制定され、国家資格となり第1回の視能訓練士国家試験が行われました。

この時、全国で85名の視能訓練士が誕生しました。

その後、視能訓練士は、病院、診療所、大学、保健所、研究機関などでなくてはならない医療技術者として活躍しています。

視能訓練士になるには眼科全体の幅広い知識が必要

視能訓練士の仕事は、斜視・弱視の矯正訓練のほかにも、視力の異常を早く発見し治療するために、適切な検査や矯正を眼科医師の指導のもとに行っています。

視能訓練士が行う視機能検査の主な項目は、視力、視野、屈折、調節、色覚、光覚、眼圧、眼位・眼球運動、瞳孔、涙液・涙道などです。

正確な検査結果を得るために、検査を担当する視能訓練士には眼科全体についての幅広い知識が要求されます。

視能訓練士の需要と将来性

視能訓練士の需要は、眼科のある病院はもちろんのこと、眼科の診療所においても医師をサポートする技術者として増加しています。

昭和30年代の高度成長の頃から、私たち日本人の生活は、食生活を中心に大きく変わってきました。

それに伴って高血圧・糖尿病など生活習慣痛を原因とした視力障害が増えています。

また、高齢社会を迎え、白内障や緑内障といった高齢者特有の病気が増加傾向にあります。

医療の現場において、そんな視力障害の患者に対して適切な治療を行うためにも、これらさまざまな疾患に対して十分な知識と経験をもつ視能訓練士の役割が今後ますます重要になっていくものと思われます。

視能訓練士の就職先〜　病院や眼科医院　〜

視能訓練士の就職先は、視能矯正や検査設備の整った総合病院、大学病院、国公立病院が主なところですが、最近の傾向として眼科医院などに就職するケースも増加しています。
今までは、眼科医院では検査等も医師が行うことが多かったのですが、医師の仕事が多岐にわたるようになったため、専門職を求めるようになっています。

一般的には養成校に医療機関から求人がきて、国家試験受験の前に内定する形が多いようです。

勤務時間は、病院の場合診療時間内に終わるので、規則正しく勤務できます。

また、急患の呼び出し等もありません。

給与は、その病院の給与体系によりますが、公務員並と考えればいいでしょう。